近世の村社会を総合する

キーワード：村落社会史／石高／助郷／名望家／村請／地方自治／史料批判

1. 問題設定 ── 「村」を単位として問い直す

本論考シリーズでは、磐田の近世から近代にかけての地域社会を、いくつかの角度から個別に論じてきた。ある論考では石高と村域を、別の論考では助郷の賦役を、また別の論考では村を運営した名望家や村長の実務を扱った。それぞれは独立した主題として書かれたが、通して読むと、いずれもが一つの共通の単位を前提にしていることに気づく。すなわち「村」である。年貢は村を単位に賦課され、助郷は村を単位に割り当てられ、自治は村を単位に運営された。個別の主題の背後で、村という共同体が一貫して問題の枠組みを与えていた。

本稿は、この気づきを出発点とする横断的な総合論考、すなわちレビュー論文である。新たな一次史料を提示することを目的とはしない。すでに公にした各論を先行研究として整理し直し、それらを「村」という一つの軸で束ね直すことで、個別論考のままでは見えにくかった全体像を描くことを課題とする。扱う各論は、村域と石高を論じた第223号、助郷を論じた第228号、名望家を論じた第227号、竜洋の地域運営を通観した第203号、大正期の村長の実務を扱った第231号の五本である。これらを、村をめぐる四つの問い──村とは何によって測られた単位か、村は何を負ったか、村を誰が運営したか、村の自治は近代へどう引き継がれたか──に沿って再配置する。

横断的に読む利点は二つある。第一に、個別論考では別々の主題に見えた石高・助郷・名望家が、実は同じ共同体の異なる断面であったことが見えてくる。石高は村の財政的な輪郭を、助郷は村が外部の交通体系のなかで負った役割を、名望家は村を内側から動かした人の秩序を、それぞれ照らす。三者は競合する説明ではなく、一つの村を測る三本の物差しである。第二に、近世と近代を貫く連続の線が浮かび上がる。村請という近世の仕組みと、町村制下の自治とは、断絶をはさみながらも一本の系譜として辿ることができる。

もっとも、こうした総合には方法上の危うさもつきまとう。個別の各論はそれぞれ史料の確度を腑分けして書かれているが、それらを束ねる段階で、確度の異なる知見を一律に「村の実態」として語ってしまう誘惑が生じる。数値として史料に確認できる石高と、負担感として推定にとどまる村の疲弊とを、同じ平面で「村はこうだった」と描いてしまえば、総合はかえって粗い一般化に堕する。本稿は、各論が保ってきた史実・通説・推定・伝承の腑分けを、総合の段階でも崩さないことを自らに課す。あわせて、一次史料に突き当たっていない「未確認」と、史料に記載がないことが確かめられた「記載なし」との区別も、全編で保持する。

以下ではまず先行研究として五本の各論を整理し本稿の立場を明示する。続いて村を測る三側面──単位・賦役・運営──を順に論じ、そのうえで近世から近代への自治の継承を検討し、最後に「村」という共同体の輪郭を総合して結論に至る。

2. 先行研究の整理と本稿の立場

総合に入る前に、本稿が先行研究として依拠する五本の各論を整理しておく。いずれも本論考シリーズの既刊であり、それぞれが独自の史料と方法を備えている。

第223号「掛塚・袖浦・十束の村域と石高」は、旧竜洋町域の三地区を村という近世組織の輪郭から捉え、検地帳・郷帳・村明細帳に記される石高と村域を読んだ。寛政元年（1789年）の石高調に掛塚の村高617石余が記される一方、袖浦・十束の個別村高は判読の限界と記載の偏りのため確定しがたいとし、この数値の不均等そのものを史料批判の対象に据えた。石高が生産力の指標であると同時に年貢賦課の基準でもあるという二重性格を論じた点が、村を「単位」として測る本稿の第一の柱をなす。

第228号「渡船を支えた助郷」は、天竜川池田の渡船が池田村・船越一色村だけでなく、周辺村々の人足と船の供出によって支えられていた構造を、定助郷と大助郷という近世の役制から読み解いた。宝永4年（1707年）・正徳元年（1711年）の高札、寛政4年（1792年）の書上帳、嘉永期の差村表に記された助郷村・人足数・勤高割合を史実として押さえる一方、負担の実態や村の疲弊、免除の嘆願は資料自身が「不明」と断る箇所を含むため推定に腑分けした。村が「負った」賦役を論じる第二の柱である。

第227号「磐田の村を動かした名望家」は、明治から大正にかけて村政の実務を担った少数の有力者を「名望家」と呼び、鎌田東一（仮名）の事例からその実像を読んだ。名望家とは、土地（地主）・知（教員）・権（村役人）という三つの資源が一身に重なった社会類型であり、村の自治がなぜ少数の手に集まったのかを、この重なりから説明した。村を「運営した人」を論じる第三の柱をなす。

第203号「町や村を背負った人びと」は、竜洋の地域運営を、近世の中泉代官から明治の戸長層、昭和30年（1955年）の合併期を主導した初代町長までの人物史として通観した。役職・在任・普請の記録を史実として扱う一方、動機や顕彰される功績と実像との差は推定に腑分けした。近世から近代への「継承」を辿る本稿の第四の柱にあたる。

第231号「大正期の村長が向き合った仕事」は、村長が日々処理した河川改修・用排水路の整備・鉄道新駅の誘致という具体的な実務に軸を置き、村政の現場を読んだ。事業・請願・予算という制度上の記録として言えることと、村長個人の判断・苦心として推定に属することを腑分けし、村長の職務が費用負担と住民合意の調整という一点に収斂すると結論した。第227号とともに、村を運営した人の実務を照らす。

これら五本を横断して立ち上がる本稿の立場を、あらかじめ一文で示しておく。本稿は、石高・助郷・名望家を村社会の三つの別個の主題としてではなく、「村」という一つの共同体を測る相互補完的な三側面とみなし、近世の村自治が近代地方自治の母体であったことを、確度の層を保ったまま総合する立場をとる。この立場は、三側面のいずれかを他に還元するもの（たとえば助郷をもっぱら石高の従属変数として扱う、あるいは名望家をもっぱら制度の結果として扱う）ではない。三側面は相互に規定し合いながら、村という単位のうえで一つの社会を成り立たせていたと考える。以下では各柱を順に検討する。

3. 村という単位 ── 石高・検地・年貢

村を測る第一の物差しは石高である。第223号が論じたとおり、近世の村は石高という数値によって外形を与えられた。石高とは、検地によって把握された田畑の面積と等級から算出される、米に換算した生産力の表示である。だが石高は単なる生産力の指標にとどまらない。それは同時に年貢賦課の基準でもあった。ある村の村高が617石余と定まれば、その数値が、村がその年に負うべき年貢の総量を計算する土台となる¹。石高は経済の言葉であると同時に、統治の言葉でもあった。

ここで重要なのは、年貢が個々の百姓にではなく、村を単位に賦課された点である。領主は村高に応じて村全体に年貢を割り付け、村はそれを村内で各戸へ配分し、まとめて納入した。この仕組みは村請と呼ばれ、近世の村を単なる集落ではなく、年貢納入に連帯責任を負う行財政の単位へと変えた。村請があったからこそ、村は自らの内部で年貢の割り付け、境界の管理、入会地の利用といった事柄を自律的に処理する必要に迫られ、そこに自治の実質が生まれた。石高を出発点にすると、村の自治が領主の統治と表裏一体であったことが見えてくる。自治は領主から恩恵として与えられたものではなく、村請という負担を果たすために村自身が備えざるをえなかった機能であった。

第223号が史料批判の焦点に据えたのは、この石高の記載が一様でない点であった。掛塚の村高は確認できる一方、袖浦・十束の個別村高は判読の限界と記載の偏りのために確定しがたい。ここで方法上の区別が効いてくる。個別村高が確定しがたいのは、史料にそもそも記載がないのか（記載なし）、記載はあるが判読・入手の限界で筆者が把握できていないのか（未確認）で、意味がまったく異なる。前者なら村の把握のあり方そのものの問題だが、後者なら今後の調査で解消しうる。第223号がこの両者を区別して留保した姿勢は、本稿の総合においても引き継ぐべき規律である。

さらに一歩さかのぼると、そもそも石高を村ごとに確定させたのは検地という行為であった。検地は、田畑を一筆ごとに測量し、等級を定め、耕作者を名請人として台帳に登録する作業であり、それによって初めて村の生産力が数値として固定された。検地帳に村の総高が記されることで、村ははじめて年貢と賦役の受け皿としての外形を得た。言い換えれば、村は検地によって数値の単位として立ち上げられたのである。第223号が検地帳・郷帳・村明細帳という段階を異にする史料を並べて読んだのは、この村高がいつ、どの水準で確定し、その後どのように継承・修正されたかを跡づけるためであった。数値は一度定まれば固定的に見えるが、その確定の過程そのものが史料批判の対象になる。

あわせて留意すべきは、村域を構成した三地区が、廻船の湊・砂丘の農村・新田の開拓地という異なる生業を背負っていた事実である。同じ石高という物差しで測られても、湊町の富と新田の富とでは、その内実も課税への耐性も異なっていたはずである。石高は村を比較可能な数値へと平準化するが、その数値の背後には、数値に還元されない生業の多様性が隠れている。とりわけ廻船で栄えた掛塚のような湊町では、村高に表れる田畑の生産力とは別に、廻船稼ぎや商いによる富が村の実力を大きく左右したと考えられる。石高だけを見れば、こうした田畑外の富は視野から抜け落ちる。村を単位として捉えるとき、私たちは石高という統一的な尺度の利点を享受しつつ、その尺度が覆い隠す個別性を、つねに意識のうちに留めておかねばならない。

4. 村が負った賦役 ── 助郷の構造

村を測る第二の物差しは、村が外部に対して負った賦役である。第228号が扱った助郷は、その代表例である。天竜川池田の渡船は、渡船を専業とする池田村・船越一色村が諸役免除と引き換えに担ったが、それだけでは大量の通行をさばけない。そこで周辺の村々が人足と船を供出する助郷が制度として編まれた。日常の渡船を支える定助郷と、大通行時の増員を担う大助郷という二層の役制がそれである²。ここでも賦役は個人にではなく村を単位に割り当てられ、村高に応じた勤高割合によって各村の負担が定められた。

石高の柱と助郷の柱は、村請という共通の論理でつながっている。年貢が村高を基準に村へ割り付けられたのと同じ論理で、助郷役もまた村高を基準に村へ割り付けられた。つまり石高は、年貢という財政的負担だけでなく、助郷という労役的負担の配分基準でもあった。第223号が論じた石高の性格は、第228号が論じた助郷の割り当てにおいて、もう一つの顔を見せる。村を単位とする統治は、租税と賦役という二つの負担を、同じ村高という尺度のうえで一元的に配分する仕組みだったのである。この一元性を見落とすと、石高と助郷は別々の話に見えてしまうが、村の側に立てば、両者は同じ村高から導かれる二重の負担であった。

第228号が慎重に腑分けしたのは、この助郷の「制度」と「実態」の距離であった。助郷村・人足数・勤高割合といった制度上の枠組みは、宝永・正徳の高札や寛政の書上帳、嘉永期の差村表に史実として確認できる。しかし、その割り当てが村にどれほどの重荷であったか、村がどれほど疲弊し、どのように免除を嘆願したかという負担の実態は、資料自身が「不明」と断る箇所を含むため、推定の層にとどめざるをえない。制度は文書に残るが、負担感は文書に残りにくい。この非対称は、賦役を論じるときにつねに立ちはだかる。数値として確認できる勤高割合を、そのまま村の苦しみの度合いとして読み替えることはできない。

それでも、制度の構造そのものが、負担の性格を推し量る手がかりを与える。定助郷が日常的・恒常的な負担であったのに対し、大助郷は大通行という不定期の事態に対応する臨時の増員であった。恒常的な負担は村の生活のリズムに組み込まれて予測可能だが、臨時の負担は農繁期に重なれば村の労働力を直撃する。制度の二層構造は、負担の質の違いを反映している。ここから、村々が大助郷の賦課に対してとりわけ強く反応したであろうことは、推定として述べうる。ただしそれはあくまで制度構造からの推論であって、個別の嘆願の実在を史料で確認したものではない。渡船という交通の便益が、指定された村々の見えにくい負担のうえに成り立っていたという第228号の結論は、村を単位とする統治が、便益と負担をどのように配分したかを鋭く照らしている。

5. 村を運営した人 ── 名望家・村役人・村長

村を測る第三の物差しは、村を内側から動かした人の秩序である。第227号と第231号が、この柱を担う。石高と助郷が村の外形と負担を規定したとすれば、それを実際に処理し、村を日々運営したのは村役人であり、近代に入ってはとりわけ名望家と呼ばれる人々であった。

6. 近世の村自治から近代の地方自治へ

ここまで村を三側面から測ってきたが、最後の問いは時間軸に関わる。近世の村自治は、近代の地方自治へどのように引き継がれたのか。第203号が通観した竜洋の地域運営の人物史は、この継承を辿る格好の手がかりを与える⁵。

第203号は、地域運営の担い手を、近世の中泉代官（犬塚祐一郎・林伊太郎）、明治の区制改革を担った戸長層、昭和30年（1955年）の合併期を主導した初代町長という三つの世代から通観した。この人物史の系譜は、制度の系譜と重ねて読むことができる。近世の村請と庄屋・名主による自治、明治初年の大区小区制と戸長、明治22年（1889年）の町村制施行による町村長と町村会──村を運営する制度は、こうして段階的に組み替えられてきた。担い手は代官・戸長・町長と姿を変えたが、地域の課題を地域で処理するという営みそのものは、断絶をはさみながらも連続している。

連続の中身を具体的に見ると、村請の論理が近代へ引き継がれていることが分かる。近世の村が村高を基準に年貢と助郷を村単位で引き受けたように、近代の町村もまた、地方税や賦課金を住民から集め、事業の費用を配分した。第231号が描いた村長の実務、すなわち費用負担と住民合意の調整は、村請という近世の連帯責任の仕組みが、近代の自治体財政のなかで形を変えて存続した姿にほかならない。石高という尺度は失われても、負担を共同体の単位で引き受け、内部で配分するという構造は生き延びた。近世の村自治は、近代地方自治の母体であったと言ってよい。

ただし、連続を強調しすぎることには慎重でありたい。制度の断絶もまた明確に存在する。近世の村役人が領主への年貢納入を第一の責務としたのに対し、近代の町村長は住民を代表し、町村会の議決に基づいて事業を執行する。統治の下請けから住民の代表へという性格の転換は、決して小さくない。名望家が村政を握った近代の状況は、一面では近世的な有力者支配の連続だが、他面では選挙と議会という新しい制度の枠のなかで正当化された点で、近世とは異なる。連続と断絶は、どちらか一方に還元できない。第203号が、社山疏水の先駆けとされる犬塚の治水構想は治水史資料に確認できるのに対し、昭和期の首長の個々の在任年には一次史料の裏づけが十分でないとして「未確認」と「記載なし」を区別したのも、この連続と断絶を安易に均さないための慎重さであった。

この継承を語るうえで見落とせないのが、明治22年（1889年）の町村制施行に伴う町村合併である。近世の村は多くが数百石規模の小さな単位であり、そのままでは近代的な行政事務や小学校の経営を担う財政力を欠いていた。そこで複数の近世村を合わせて一つの行政村とする合併が進められ、旧来の村は大字（おおあざ）として新しい行政村の内部に組み込まれた。ここで「村」という語の指す範囲が、近世の自然村から近代の行政村へと二重化する。年貢と助郷を引き受けた近世の村と、町村長と町村会をもつ近代の行政村とは、同じ「村」と呼ばれながら単位の規模を異にする。第203号が昭和30年（1955年）の合併期を一つの画期として扱ったのも、村という単位が近代を通じて再編され続けたことの現れである。継承を論じるときには、担い手の系譜だけでなく、単位そのものの組み替えを併せて視野に入れる必要がある。

継承をめぐって、もう一点付言しておきたい。第227号の名望家と第231号の村長とは、時期の重なる同一の人物層でありうる。土地・知・権を兼ねた名望家が、そのまま近代の村長職に就いた事例は珍しくない。とすれば、近世から近代への制度の転換は、担い手の交替を必ずしも伴わなかった。制度は変わっても人は同じでありえたという事実が、連続と断絶の絡み合いをいっそう複雑にしている。ここは各論のいずれも直接には論じておらず、本稿が横断によって初めて浮かび上がらせた論点であるが、個別の人物における制度転換の前後の連続については、なお一次史料による検証を要する未確認の主題として留保しておく。

7. 総合 ── 「村」という共同体の輪郭

三側面と時間軸を辿ったうえで、五本の各論を一望する比較の枠組みを示しておく。次の表は、各論がどの側面を、どの史料に基づき、どの確度で論じたかを、対等の粒度で並べたものである。特定の各論を優位に置くのではなく、村という共同体が、それぞれの断面でどう記録されてきたかを可視化することを目的とする。

この一覧から読み取れるのは、五本の各論に共通する史料上の非対称である。いずれの論でも、数値・役職・事業といった制度の骨格は史料に確認できる一方、負担感・動機・実態という村の内実は推定に留まる。文書は制度を残し、心情を残さない。村という共同体の輪郭は、この非対称のなかで描かれるほかない。制度の骨格を史実として押さえ、内実を推定として慎重に補いながら、両者を混同しない──この作法こそ、五本の各論が一貫して守ってきたものであり、本稿の総合もそれを引き継ぐ。

そのうえで、横断によって初めて見えてくる「村」の像を述べておきたい。村は第一に、石高という数値によって外形を与えられた行財政の単位であった。第二に、その村高を基準として、年貢と助郷という二重の負担を共同体単位で引き受ける負担の単位であった。第三に、その負担を内部で配分し処理するために、名望家や村役人による自治を必要とした運営の単位であった。そして第四に、この三つの機能を備えた村は、制度の姿を変えながらも、近代の地方自治体へと引き継がれていった。石高・助郷・名望家は、この一つの共同体の外形・負担・運営を、それぞれ別の角度から照らす三本の物差しだったのである。

個別論考のままでは、これらは別々の主題に見える。石高は経済史、助郷は交通史、名望家は政治史というように、分野を異にする話題として読まれがちである。だが村を軸に据えて横断すると、三者が一つの共同体の異なる断面であることが明らかになる。村請という一点が、年貢と助郷の配分を貫き、その配分の実務が名望家の運営を要請し、その運営が近代の自治へ流れ込む。村は、これら全体を束ねる結節点であった。本稿がレビュー論文の形をとった意義は、まさにこの結節点を可視化することにあった。個別の各論が掘り下げた深さを損なうことなく、それらを一つの平面に並べ直すことで、村社会という全体の見取り図を得る。それが横断的総合の狙いである。

8. 結論

本稿は、石高・助郷・名望家を扱ってきた既刊五本の各論を、「村」という共同体の輪郭を軸に横断し、村落社会史のレビューとして総合した。得られた見取り図は次のとおりである。村は、石高という数値で外形を与えられ、年貢と助郷という二重の負担を村高を基準に引き受け、その負担を名望家や村役人の自治によって内部で配分し、その自治の仕組みを近代の地方自治へと引き継いだ。石高・助郷・名望家は、この一つの共同体を外形・負担・運営という別々の角度から測る三本の物差しであり、村請という論理がそれらを一貫して貫いていた。

この総合を通じて確認された方法上の含意は二つある。第一に、個別論考を横断すると、分野を異にして見えた主題が一つの共同体の断面として結びつく。経済史の石高、交通史の助郷、政治史の名望家は、村を軸に据えることで相互に連関する。第二に、五本の各論はいずれも、制度の骨格を史実として押さえ、内実を推定として留保するという同じ非対称に直面していた。文書は制度を残し、負担感や動機を残さない。この非対称を均さず、「未確認」と「記載なし」を区別し続けることが、村社会を後世の調べものに耐える形で記述する条件である。

本稿の立場を、改めて一文で確認しておく。石高・助郷・名望家は別個の主題ではなく、「村」という一つの共同体を測る相互補完的な三側面であり、近世の村自治は近代地方自治の母体であった。この立場は、三側面のいずれかを他に還元するものでも、連続を過度に強調して断絶を覆い隠すものでもない。統治の下請けから住民の代表へという性格転換をはさみながら、村という単位で負担を引き受け配分する構造が存続した──その連続と断絶の絡み合いのなかに、村社会の実像はある。

最後に、本稿が横断によって初めて浮かび上がらせ、なお残された課題を三点記しておく。第一に、名望家と村長の人物層の重なり、すなわち近世的有力者が近代の自治職へ連続した具体的経路は、個別の人物に即した一次史料の検証を要する未確認の主題である。第二に、石高が年貢と助郷の共通の配分基準であったという本稿の見立ては、村ごとの村高と助郷勤高割合を突き合わせることで、なお実証的に精緻化しうる。第三に、村請の論理が近代の自治体財政へどう転化したかは、町村制施行前後の賦課記録を辿ることで検証を深められる。個別の各論が掘り下げた深さを、横断が束ねる広さへとつなぎ、その交点でなお残る未確認を一つずつ史実へ押し上げていくこと──村社会の全体像は、その地道な往復の先に、少しずつ像を結んでいくはずである。